さてさて。そういうわけで日本の反日勢力への対応についてから。
その流れで各種メディア。特にテレビ各局の改革に関する話を書かせて頂くわけですが。
本日は、今後の反日勢力への対応についての話から、メディア改革に関する話。
もう少し詳しく電波オークションの導入に関する話をしたいと思います。
それでは参りましょう^^
でまあ、まず最初に確認しておきますとね。
今回に取り上げました電波オークションは、別に一から十まで全部を否定するような。
それこそ既存のテレビ局の全てをブチ壊してゼロベースで組み立てる。
全てをリセットする。と言うような類のものではありません。
(↑いやまあ、そこまで思い切ってやれたら大したものですけれどね^^;)
電波オークションの問題で重要な事と言うのは・・・うーん。次の二点でしょうか?
一つ目は電波料の引き上げです。
日本のテレビ各局が支払っている電波利用料と言うのは、世界的に見て安過ぎます。
世界基準で考えると今現在の10倍の金額でも安いくらいですしねぇ^^;
この点については、さすがに問題ですので利用料金を引き上げる事になると思います。
でまあ、二つ目が重要なんですが・・・新規事業者の参入です。
今の日本には使用されていない周波数の電波が多数ありまして、
この電波の使用についての検討をする。と言うのが電波オークションの本丸です。
せっかくの電波なんだから、新しいテレビ局を作りましょう。と言う事なわけですね^^
それで、これだけです。
これだけの話なので電波オークション自体は、そこまでハードルは高くないんです。
むしろ低いくらいですね^^;
電波使用料の金額についても世界的に低過ぎるのは明白であり。
電波オークションと言う手法も世界的に見れば、極めてスタンダードです。
・・・って言うか^^;
実は世界中で電波オークションをしていないのは、私達日本だけなんです。
どんだけテレビ各局は頑迷に電波利権を独占してきたんだ。と呆れてしまいますね^^;
なので、これらの問題と言うのはハードルは低いので簡単ではあるんです。
しかし、です。
ハードルは低い問題なんですけど、その影響は絶大です^^;
これを実行した瞬間に現在のテレビ各局の風習と言うか。習慣と言うか。
悪しき因習の全てが崩壊する事になります。
当然ですね。
一つの新しいテレビ局が出来ただけで、視聴率それ自体がガガガッ!と変わります。
視聴率1%が違うだけで、大量の札束が右から左に動く事になるのがテレビの世界です。
そして、その新しいテレビ局が偏向報道の一切をやめたとしたら・・・。
ドラマやバラエティーならば、いざ知らず。
ニュース。報道では、そのテレビ局の一人勝ち。と言う状況がアッサリ出現します。
そして、その状況を指をくわえて見ていられるオールドメディアは存在しません。
ええ。そうですとも。
我も続け。とばかりに偏向報道の一切が、その瞬間に消滅する事になるんです。
うん。簡単に言うとテレビ各局の経営が成り立たなくなるんです。
視聴率で一人勝ちを許す。と言う状況だけでも大損害なのに。
偏向報道の事実が証明されればテレビ局としてのブランドイメージもダダ下がり。
その分だけ確実にスポンサー料も下がるどころか。スポンサーが逃げ出します。
なので、偏向報道を続ける事なんで絶対に出来ないんです。
テレビの偏向報道が無くなれば、その他のメディアも偏向報道は出来ません。
特に朝日新聞などはマジで倒産する可能性もあり得ます。
うん。テレビの報道で騙されていた人々が、一人残らず騙されなくなるからです。
そして、そんな偏向報道が無くなれば、もう反日勢力を守るものは何も無くなる。
世論の支持を背景にして日本政府。安倍政権が厳格に対処し、
警察。裁判所など司法の方々が次々に鉄槌を下して、それで終わりです。
うん。まあ、こんなところが妥当でしょうねぇ^^;
反日勢力が我が物顔で往来していた古い時代は、それで終わり。
新しい時代が始まる・・・とまあ、これは以前から書いている事ですけどね^^;
それで、です。
これらの話を前提として、改めて前回の話を振り返ってみますと。
各種メディア。テレビ各局の偏向報道が終わる事と言うのは。
日本国内の反日勢力の命運が終わる事に等しいだろう。と私は考えています。
うん。メディアの偏向報道さえ無くなってしまえば。
真実が報道される状況が確立されてしまえば、それで反日勢力は終わりでしょうね。、
この点については反日勢力の方々は、色々と心当たりがあるかと思います。
だって。
それくらいに貴方達は悪い事をしてきましたでしょう?^^;
今までの悪事の全てが白日の下にさらされる事になるわけですからねぇ。
そんな事になれば、二度と表舞台で大立ち回りをする事など出来なくなります。
うん。犯罪者として扱われる・・・と言う事になりますからね。
そんなわけで。
前回から取り上げている電波オークションの是非と言うのは。
まさに反日勢力の是非である。と私は個人的に考えている次第で御座います。
この問題一つで殴り合い寸前の物凄い激論が行われる。
それこそ天下分け目の関ヶ原の戦いにまで発展するだろう。と私は見ております。
うん。そうですね。
仮に私が反日勢力の人間だとすれば、電波オークションの導入による偏向報道の終わり。
真実の報道が行われる状況と言うのは、文字通りの死活問題です。
あらゆる手段を用いて、電波オークションの導入を潰すそうとするはずです。
これに対して右派。保守の立場としては偏向報道こそ諸悪の根源。
今の今に至るまで日本国家。日本国民を苦しめ続けてきた元凶そのものです。
日本の国益を考えるのならば、偏向報道を阻止する事は絶対に必要不可欠であり。
一刻も早い電波オークションの導入を主張する事は明白です。
でまあ、この両者が激突している。と言うのが現状なんですけれどね。
でも、既に書きましたようにハードル自体は低いんです。
正攻法で電波オークションの導入に対して反対するのは難しいわけです。
いやまあ、最初に書いたようにすべてをリセットする。みたいな事。
既存のテレビ局の放送権を剥奪する。テレビ局それ自体を潰す。・・・とか。
そんな乱暴な事であれば、さすがに難しいですけれど^^;
でも、使われていない放送電波を利用した新規事業者の参入を止める。と言うのは。
これは相当に難しいんです。
なので、正攻法。通常の論理で行けば電波オークションの導入は不可避だと思います。
ただし、その時期が早いか。遅いか。と言う違いは出てきます。
搦手によって可能な限り遅延させる。なし崩し的に消滅させる。と言う場合もあります。
なので、一刻も早いオークションの導入を確定させる必要があるわけですね。
それで、ですねぇ。
ここだけの話一つビックリするくらいのラッキーと言うか。吉報が御座います^^
反対を表明したメディア側。テレビ各局が極めて致命的なミス。
もう超特大級の自爆をして下さいました。
えーと。コレですね。
「外資規制ができず、安全保障上の問題が出てくる」
・・・です。
うん。そうなんです。まさかの安全保障です^^;
しかも一撃で論破されるような青色吐息。苦し紛れの反論で用いられたんです。
もうどれだけ苦しい言い訳であるのか。皆々様にも御理解頂けるかと思いますね^^;
「それじゃあ今のテレビ局に外資は本当に入っていないのか?
今のテレビ報道は歪曲されておらず、公正な報道がされているのか?」
とまあ、即座に反論されそうな弱々しい反論なのであって。
それは裏を返せば、それ以外には正攻法では反対出来なかった。と言う事です。
うん。そうですね。
わざわざ安全保障にまで言及する程度には、もう偏向報道は限界だ。と言う事です。
表現の自由。報道の自由の観点からは、新規事業者の参入を表立って反対出来ず。
また、自由主義経済の観点から経済的な側面からも反対出来ず。
苦肉の策として安全保障を持ち出したのでしょうけれど・・・でも、本当に悪手でしたね。
だって。
わざわざ相手から安全保障に言及してくれたわけなんですからねぇ^^;
その一言で、もう堂々と私ども安全保障の人間が今回の一件。
電波オークションの一件に介入出来る事になりました。
いやいや、本当に私ども安全保障を御指名頂きまして、ありがとう御座いました^^
あの・・・一応確認しておきますけれどね。メディアの方々。
安全保障での問題提起がされましたので、今後どんな展開になったとしても。
それこそ仮に電波オークションの導入が阻止された場合だとしてもね。
メディアの方々が安全保障に言及した事実は残るんですからね?
つまるところ。
テレビの報道に関して安全保障上の脅威がメディア側から提示されたわけです。
当然の話として、それに対応する法律が立案。制定される事になります。
すなわち厳格な外資規制と公正な報道手法の制定。それに伴う罰則の規定です。
うん。報道の自由に逆行する動きではあるんですけれど。
でも、仕方ありませんよねぇ?
何しろ安全保障上の脅威がある。とメディア側から懸念が発せられたわけですから^^;
発言には責任が伴うもので御座います。
ならば、安全保障上の理由として報道の自由が一定程度の制限を受けたとしても。
それはもう仕方の無い話であるだろう。と私は思います。
しかしまあ、迂闊でしたねぇ。本当に^^;
わざわざ自分から安全保障まで持ち出して反対するだなんて。
そんな事をしたら、こんな話の流れになる事なんて誰でもわかったはずでしょうに。
・・・さて。どうしますか?
電波オークションの導入に大人しく賛成して、偏向報道をやめるか。
それとも反対を続けて報道の自由に対しての規制を受け入れるか。
私ども安全保障の人間としては、どちらでも好き勝手な報道が出来なくなるわけですが。
どちらかと言えば前者を選んで欲しいですよねぇ。手間がかかりませんから^^;
・・・あくまでも安全保障上の問題がある。として反対を続けるのならば。
望みどおり安全保障の観点からメディアに対して鉄槌を下す事になります。
それでも良ければ、どうぞ安全保障において反対を続けて下さいませ。
うん。安全保障の立場から指摘すると、こんな感じになるでしょうか^^;
これで前回にも書きましたが、今後の中国が国際社会で孤立化するように。
今後の反日勢力も日本国内で孤立化していきます。
だとすれば、それに追随するメディアの偏向報道も孤立化するわけです。
すなわち四方八方から袋叩きにされる・・・わけです^^;
だから、絶対に偏向報道などやめた方が良いはずですし。
仮にやめなくても、その人は潰されて終わりです。
無理にでも偏向報道を続けるのだとしても、確実に淘汰される事になります。
そして、テレビの偏向報道が無くなれば、必然的に新聞の偏向報道も無くなるでしょう。
・・・もう誰も朝日新聞など読みません。
とまあ、本日はこんな感じかな。いやはや^^;
それでは本日もまた失礼致しました。皆々様。おやすみなさいませ^^
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