さてさて。前回は戦争の話。
安倍劇場が失敗した後に起こる令和維新に関する話で御座いましたね。
あの・・・うん。それくらいにはね。
今の日本と言うは、相当にギリギリの状態になってしまったんです。
ここで頑張らなければ、百年の禍根を残す事になってしまいます。
日本の未来を守るため。その未来を生きる私達の子供達を守るためにも。
是が非でも何とかしなければなりません。
そして、これから先にどうするべきか。それは前回の最後に書いた通り。
公明党と創価学会の問題を解決して、安倍劇場で財務省と緊縮増税派を何とかして。
日本の景気を回復させて、その上で今まで以上に日米同盟を強化する事です。
でまあ、本日の話題としては前提条件である公明党と創価学会。
これらの問題が無事に解決した。と仮定して・・・その次にどうするのか。
安倍劇場を展開するにしても、本当に財務省と緊縮増税派を排除出来るのか。
その点が問われてくるわけです。
つまりはこれから先の日本を左右する一番重要な点になるわけですね。
と言うわけで。
いよいよ本日の話題は、この話題について書いていこうと思います。
それでは参りましょう＾＾
まず最初に結論から書いておきます。
実行する決意。覚悟があれば、必ずや財務省と緊縮増税派の排除は可能です。
なぜならば。
彼らの行動には何一つとして正当性が存在しないからです。
まあ、私は単なるチンピラ風情ですのでね＾＾；
政府中枢。財務省や緊縮増税派に何らかのコネクションがあるわけでも無いので。
彼らが何を考えているのか。それは私如きにはわかりません。
ですが。
ある程度の予想をする事は可能です。
彼らの指向は単純明快。今までやってきた事だから、これからもやれるだろう。
何も変わらずに今まで通りに出来るだろう。と考えていると思われます。
これは、まったくもって大きな間違いです。今まで通りには出来ないんです。
その理由は世界情勢。世界秩序が変化したからです。
これによりアジア地域の安全保障体制は変化し、日米同盟の形も変化した。
当然ながら安全保障戦略それ自体も変わったんです。
そのために財政政策。税制政策のみならず。全ての国家戦略が変わったのであり。
むしろ自発的に変えなければならなかったんです。
それを財務省を筆頭とする緊縮増税派は何一つやらなかったんです。
明らかに対応を怠ってしまったんです。
でまあ、ここまで書いても当事者である財務省。緊縮増税派は納得しないでしょう。
ええ。そうですよね。
納得しないからこそ今回の消費税増税をゴリ押ししてしまったのですから。
今までの手法が今まで通りに通用する。との考えが致命的な勘違いだと言う事。
それを証明するためにも根本的な点から指摘したいと思います。
・・・まあ、この話は私個人と言うか。親米派の立場としては不本意であり。
出来る事ならば話題として取り上げずに終わりたかったんですけど。
事ここに至っては、そんな事は言っていられません。
つまるところ。
なぜ財務省が、これほどまでに緊縮増税路線に固執するのか。その本当の理由です。
一応の確認としては、このブログでは全ての原因は中国にある。
日本の緊縮増税における最大の受益者は中国であり、これを継続させるために。
そのために多額の賄賂や恫喝などを実行して、緊縮増税をゴリ押しさせた。と、
そのように書いてきました。
うん・・・これもね。決して間違いではないんです。
実際に中国が最大の受益者である事も、賄賂も恫喝も行っているのも事実です。
しかしながら。
これで全ての説明がされているか。と言えば・・・そうではないんです。
ここを御覧になられている皆々様の中には何となく違和感と言うか。
疑問のようなものを感じられている方々もいるかもしれません。
その疑問とは、おそらく以下のとおり。
「果たして本当に中国こそが黒幕なのか。それだけの事が中国に出来るのか」
・・・です。
このような疑問を感じれた方々と言うのは、まさしく正論で御座います＾＾
確かに中国だけで日本の緊縮増税を何十年間とゴリ押し続ける事など不可能です。
そもそもの話としてもね。
今でこそ中国は自称アジアの覇権国家を名乗っているわけであり。
それ相応に日本に対して大きな影響力を確保しているわけですけれど。
でも、それは最近の話であり、そもそも日本の緊縮増税が始まってから。
私達日本が自国民を犠牲にしてまで中国に投資をした後の話であるはずです。
となれば。
日本の緊縮増税を仕掛ける事など、過去の中国には不可能だったはずなんです。
この時点で中国こそが黒幕。少なくとも全ての元凶だ。と言うのは少し無理がある。
無視出来ない程度には違和感。疑問が残ってしまうと思います。
それでは、その疑問の答えとは何なのか？
この答えと言うのは意外と簡単です＾＾；
これは中国だけでは無理だった。と言う話です。他の誰かが協力すれば可能です。
さてはて。だとすれば中国と協力して日本に緊縮増税をゴリ押しした誰かさん。
そんな誰かさんと言うのは、一体どこの誰だったのか？
・・・お察し頂けるかと思います。それこそがアメリカです。
まあ、このブログでもチラホラ書いてきたんですけどね＾＾；
かつては中国だけではなくて、アメリカもまた緊縮増税を画策していた。ってね。
うん。そうなんです。
日本の緊縮増税は、ある意味でアメリカにとってもプラスになっていたんです。
それは一体どういう事なのか？
アメリカは・・・日本の経済力が怖かったんです。うん＾＾；
んー。私も親米派なので、この話は書き難いものがあるんですけれど・・・。
かつての『プラザ合意』などを代表例と致しまして。
とにもかくにもアメリカは日本の経済力と言うものを警戒しており。
どうにか対処出来ないか。と様々な画策をしていたんです。
そして、そのアメリカの状況を見逃さなかったのは、あの江沢民さんです。
いやぁ～。本当にねぇ。
日本人の立場としては複雑ではありますが、江沢民さんは見事な政治家でした。
政治家として非常に優秀だったと思います。
中国国家。中国国民のために私達日本をボロクソにしてくれたわけですが。
それは見方を変えれば中国の国益を追求していたのであり。
中国人であれば胸を張って誇れるほど狡猾にして、優秀な政治家でした。
いや、本当に・・・よくぞやってくれたものです。
とまあ、それはそれとして本題に戻りますとね＾＾；
そんな江沢民さんはアメリカに提案したんです。
米中両国で協力して、日本を封じ込めよう。・・・ってね。
この提案をアメリカは了承しました。
日本に対して全力で圧力をかけて緊縮増税を強要し。
限界まで日本経済を停滞させ、その上で中国に資金を流出させたんです。
うん。まあ、この点も不可解ではありましたよね。
日本の緊縮増税に対する最大の受益者は中国。
なぜアメリカではなかったのか？
物凄く簡単な理由で、そんな事をしたら一発で全てがバレるからです＾＾；
アメリカが日本に不当な圧力をかけて、植民地のように搾取している。と、
そのように思われる事は、さすがに避けたかったのでしょうね。きっと。
だから、あくまでも中国への投資と言う形で日本の資金を流出させたんです。
んー。もう一つ理由を指摘するのならば。
最大の受益者とならなかった点として日米関係の悪化。日米同盟の破綻を恐れた。
アメリカとしては日本の経済力を封じ込める事はしても。
日米同盟を破綻させる事までは望んでいなかった。・・・との理由もあるでしょうね。
それほどまでに日米同盟はアメリカにとっても重要だったからです。
とまあ、それはそれとして。
こんな感じで日本経済はもとより。日本国民はどこまで困窮する事になりました。
アメリカの思惑は見事に成功し、日本経済は今に足るまでずーっと停滞と言うか。
もう完全に封印されたような状態になってしまったんです。
これによりアメリカは日本の経済力に対する脅威を解消する事に成功したんです。
言うなれば、日本の緊縮増税はアメリカにとっての安全保障戦略の一環だった。と、
そのように表現出来るかもしれませんね。
ただし、です。
何度も言いますが、既に世界は変わりました。時代は変わったんです。
今まで通用してきた事が、これから先も通用するとは限らなくなったんです。
特に日本の緊縮増税路線と言うのは、その最たるものだ。と言えるでしょう。
あの、改めて冷静に考えて欲しいんですけれどね。
そもそもの話として、このようなアメリカの言動は明らかに問題です。
・・・って言うか。完全に内政干渉ですからね＾＾；
いくら世界の超大国だとしても、こんなムチャクチャな事が許されるわけがない。
でも、そんなムチャクチャな事をアメリカは押し通してきたんです。
どうやって押し通してきたのか？・・・それは日米同盟を悪用したんです。
かつての世界秩序と言うのはアメリカを中心とした世界平和でした。
まさにパクス・アメリカーナだったわけです＾＾；
であればこそ、アメリカは日本に対して無理難題を押し付ける事が出来たんです。
いかなる場合でも無条件でアメリカが日本を守る。との大前提があったから、です。
それで日本政府は理不尽極まる緊縮増税をアメリカからの要求として受け取り。
そんな背景があればこそ、それを実行した財務省。緊縮増税派は物凄い権力が集まった
結果として歴代の総理大臣ですら、その緊縮増税路線を撤回させる事は出来なかった。
彼らの意思はアメリカの意思であり、それに従う事は日米同盟を守る事。
ひいては日本の平和と未来を守る事だったから。
だから、日本はアメリカのムチャクチャな要求だろうと必死で従ってきたんです。
しかし、です＾＾；
しつこいようですが世界は変わった。時代は変わった。
今までのやり方が今までのようには通用しない。当然ながら緊縮増税も通用しない。
従来の世界秩序であるアメリカを中心とした世界平和。パクス・アメリカーナは終わった。
だとすれば。
それを前提とした緊縮増税の要求。アメリカの無理難題の要求も終わったと言う事です。
うん。当たり前ですね。
アメリカのアジア戦略は日米同盟を前提としたものであり。
それは必然的に対日戦略とて例外ではありません。
日米同盟が破綻すれば緊縮増税を含めた全ての対日戦略が破綻します。
まさに本末転倒になってしまうわけですね＾＾；
よろしいですか？
アメリカにとっては日本の経済力に対する脅威よりも。
日米同盟が破綻する。と言う脅威と言うか。リスクの方が遥かに大きいのです。
そして、そんな日米同盟は従来のように無条件でアメリカが全てを負担する事は出来ない。
これからは日本の負担増。役割を拡大で日米同盟を維持しようとしている。
これこそがアメリカ側の公式な見解です。
そうである以上は私達日本としても日米同盟に対する負担増を担うために。
そのために国力を増強する必要があり、日本経済も成長。拡大させる必要があるんです。
これ以外に日米同盟を維持する方法は他に無く、それがアメリカの意思でもある。
と言うわけで。
日本の財務省。緊縮増税派の方々に改めて申し上げます。
貴方達の言動と言うのは、明らかにアメリカの意思に反したものです。
これ以上の緊縮増税路線は日米同盟の破綻を意味するものであり。
アメリカ合衆国の国益に重大な悪影響を与えるものでもある。
この事実がある限り、間違ってもアメリカ政府が貴方達の行動を支持する事は無く。
逆に貴方達の行動をアメリカに対する敵対行動である。と判断する事でしょう。
・・・ここで私が何を言いたいのか。わかりますでしょうか？
日本の財務省。緊縮増税派にはアメリカの意思が存在しない。と言う事です。
もっと言いましょうか？
もしも貴方達の背後にアメリカの誰かさんがいたとしたら。
その人はアメリカの名を騙るアメリカ合衆国の敵だと言う事です。
つまるところ。
今の貴方達が日本人にとっての国賊。売国奴であるのと同じように。
その人はアメリカ人にとっての国賊。売国奴である可能性が極めて高い。と言う事です。
なぜならば。
その人は日本の緊縮増税と言う手段でアメリカの国益に実害を与えているからです。
えーと。これは私の独り言なんですけれどね。
今の現段階で財務省。緊縮増税派に対して緊縮増税を強要するアメリカの誰かさん。
その誰かさんって、どこの何と言う人なんですか？
ああ。無論これは私の独り言ですので答えなくても結構です。
・・・って言うか。むしろ答えてもらっては困ります＾＾；
そのような人が仮にいたのだとしても、どうか永遠に黙っていて下さい。
ヘタに名前が出てきたら、その人は裏切り者としてアメリカ国民に袋叩きにされます。
私も親米派ですのでね。そのようなアメリカの混乱は望んでおりません。
ですので、どうぞ死ぬまで黙っていて下さいませ。
ここで重要な事は、アメリカの誰が今更ながらに緊縮増税を要求しているのか。とか。
そんな事はどうでも良いですし、あえて掘り返す必要の無い話です。
・・・まあ、仮に掘り返すような場合。
日米同盟の破綻と言うリスクを覚悟してまで緊縮増税を要求するような。
アメリカにとって明らかな国賊。売国奴を始末する場合につきましてはね。
これは当然ながらアメリカ政府。トランプ大統領が決断し、対処するべき事なのであり。
他国である私達日本が口を出すべき事ではありません。
・・・まあ、そんな国賊。売国奴が本当にいた場合には。
独自に日本の財務省。緊縮増税派と交渉していた。と言うような二重外交。
それも、たぶんですけどトランプ大統領の頭を飛び越えた秘密裏の交渉になるので。
そうなったら・・・烈火の如くトランプさんは大激怒するでしょうねぇ＾＾；
ロシア疑惑やらウクライナ疑惑の話が全て消し飛んで。
アメリカ議会そのものがひっくり返る可能性がありますけれど・・・。
出来る事であれば穏便に終わらせてもらいたいものです＾＾；
相手の息の根をいつでも止められる切り札として、上手い具合に利用して頂きたいものです。
とまあ、そんなアメリカの話よりも今の私達日本にとって重要な事は。
日本の財務省。緊縮増税派の背後には、アメリカは一切において介在していない。
いるとしても、それはアメリカ合衆国の意思とは異なる別の誰か。
アメリカの国益と無関係な別の誰か。と言う事なのであり。
現在のアメリカ政府。トランプ大統領が緊縮増税など要求していない。との事実。
その確固たる事実こそが重要なんです。
ハッキリ言います。
アメリカの意思が存在せず、日米同盟が破綻するリスクがある行為を実行した。
これ一つだけで日本の財務省。緊縮増税派を根こそぎ叩き潰すには十分過ぎる理由ですし。
それどころか根こそぎ叩き潰さなければ。
日米同盟を最優先としない日本の態度にアメリカは不信感を持つ可能性があり。
実際に日米同盟が破綻する現実的な可能性が出現する事になります。
・・・まさしく日本にとっての国家存亡の危機で御座います。
従来通りに日米同盟を維持し、これを中核とする安全保障体制を維持するためには。
それを破壊しようとする筋金入りのバカどもを容赦なく一掃する以外には無い。
何が何でも財務省。緊縮増税派を一人残らず叩き潰す以外には無いんです。
・・・ああ。最後に一つ。付け加えておきますとね。
ここまで大騒ぎになったら、逆に自分達は大丈夫じゃないか。とか。
そんな事を考えていたりしますか？
だとしたら、貴方達は日米両国と言うものを甘く見過ぎていますし。
私ども安全保障の人間を甘く見過ぎです。
今回の一件には、ちゃんと保険があるんです。わかりますでしょうか？
どうして私が今の今まで中国の名前を出してきたのか。
本当なら日本とアメリカの問題であるはずなのに、なぜ中国こそが中国の根源。と、
そのように言い続けてきたのか。
それは、ひとえに全ての責任を中国に押し付けるため、です＾＾；
まあ、実際にね。
中国こそが日本の緊縮増税における最大の受益者となるわけですし。
日本の各所に対しても賄賂や恫喝を実行してきた事実があるわけで。
ぶっちゃけ。証拠となるものは腐るほどあるわけです。
貴方達が隠そうとしている事の一切合切を、日本政府もアメリカ政府も知っています。
ですので、メディアに対する発表は以下のとおり。
「中国の画策により日本は緊縮増税を強いられてきた。
中国から多額の金銭を受け取って、一部の人間が極めて不当な利益を獲得していた。
日本国民を長年苦しめて、搾取してきたのは中国であり、その手先の売国奴だ」
・・・みたいな感じのプロパガンダを全力で報道させます。
うん。この辺りが安倍劇場の中心になりますね。
わかりやすくて誰もが納得出来る敵を作って社会正義。勧善懲悪を実現させる。
まっ。プロパガンダと言うと悪いイメージかもしれませんけれど。
実際問題としても中国は相当に悪いわけですからねぇ＾＾；
中国こそが諸悪の根源と言っても日本はもちろん。世界中が納得するはずです。
何よりも。
そんな結論にした方が日本にとってもアメリカにとっても都合が良いからです＾＾；
日米関係。日米同盟は盤石だ。日米両国は協力して諸悪の根源である中国と戦う。と、
そのようなプロパガンダを全力で流し続けます。
うん。どれだけ三文芝居だろうが何だろうが。
これで最初から最後までゴリ押しにゴリ押しで、押し通します。
財務省。緊縮増税派が何をしても全てが手遅れ。悪あがきとして踏み潰せばよろしい。
どうせ日米同盟に悪影響を与えた極悪人です。誰も文句なんて言わないはずです。
これにて緊縮増税路線を終わらせて、日本経済を復活させましょう。
そして、日米同盟を強化し日本の平和。ひいては世界の平和を守りましょう＾＾
でまあ、そんなわけだから・・・何度も言っていますようにね。
もう貴方達を助けられる神様も仏様も存在しません。
どうぞ国賊。売国奴として一族郎党。一人残らず地獄に落ちて下さいませ。
とまあ、こんな感じかな＾＾；
いやぁ～。だからさ。財務省。緊縮増税派の方々には何度も警告しましたのにねぇ。
今回の消費税増税はやめろ。今までとは違うぞ。と何度も言ったのに。
どうして人の親切と言うものを、素直に受け取ってくれなかったのかなぁ。
全てが後の祭りですけど。
私ども安全保障の人間って、貴方達を助けようとしていたんですからね？
それなのに・・・はぁ～。やっぱり助けられない人っているんですねぇ。
あの・・・これも何度も言いますけど。全てが手遅れなんです。
今更ながらに余計な事を言ったりしたらダメですよ？
ヘタな事を言ったら・・・冗談でも何でもなくて殺されると思います。
もう貴方達と言うのは日本にとっても。アメリカにとってもね。
国家レベルで。世界規模で邪魔以外の何物でも無いからです。
まあ、最終的には地獄に落ちる事は変わらないと思いますけど。
少しでも慎ましやかに。少しでも贖罪をして残りの余生を生きていきなさい。
一応日本人であれば、普通に生きていく程度の事は出来るはずです。
・・・出来ない人もいるかもしれませんけど。
ともかく。
ちょっとでもボランティアとか。世のため人のためになる事をして下さい。
特に子供達のために何が出来るのか。それを考えて行動して下さい。
自暴自棄になって自爆したり、何もぜず漠然と死を待つだけ。と言うよりはね。
遥かにマシになるはずですから。
・・・よろしいですか？地獄の沙汰も金次第じゃないんですからね？
お金如きでどうにか出来るほどに地獄の沙汰は安くないんです。
人として良く生きる事を心掛けて下さいませね。いやはや＾＾
それでは本日もまた失礼致しました。皆々様。おやすみなさいませ＾＾
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